第二新卒歓迎の求人があったのですが…
「第二新卒」とは何歳までが対象になるんですかね？
実は、明確な定義はないのです！
企業によって定義が異なるのが難しいのが実情です。
多くは新卒入社して5年以内の人を「第二新卒」と読んでいることが多いようですよ！
一度就職をした上で、さらなるキャリアアップを目指して転職を希望しているという20代の社会人は少なくありません。
転職をする上で非常に重要となるのが、本人の社会人としてのキャリアや実績の評価や成長へのモチベーションやマインドだとされ、特に「第二新卒」は転職がうまくいくチャンスが高いといわれています。
今回は、第二新卒や20代の転職ポイントを整理していきます。
- 20代で転職を検討している方
- 20代の転職時期について情報収集をされている方
- 第二新卒の該当年齢について確認をしたい
既卒と第二新卒の違いとは
- 既卒：卒業後1〜3年以内で就業経験がなく初めて就職を検討している場合
- 第二新卒：卒業後1〜3年以内で就業経験も1〜5年ほどある場合
※第二新卒における実年齢は企業や定義により異なります。
そもそも第二新卒とはいつまでの人のことを指すのかというと、一般的に学校を卒業後に1～5年程度の就業経験を持っており、今後転職を検討している人が当てはまります。
同じような枠として「既卒」が挙げられますが、第二新卒との違いは卒業後の就業経験の有無だといわれています。既卒は卒業後1～3年以内で修行経験が全くなく、初めての就職を希望している場合を指しますが、厚生労働省が発表している「若年者雇用を取り巻く現状」では既卒も第二新卒として扱っているため、厳格な基準は設けられていません。
第二新卒の定義は？年齢制限はあるの？…留意するべきこととは
- 高校卒業 22歳前後
- 大学卒業 26歳前後 留年/浪人により＋2歳
- 院卒(修士) 28歳前後 留年/浪人により＋2歳
第二新卒の定義は企業によって異なるため、必ず転職を希望する企業の応募項目を確認するようにしましょう。
また第二新卒の年齢に基準や制限はあるのかというと、基本的に年齢は最終学歴によって違いがあるので厳格な基準はありませんが、高卒ならばだいたい22歳前後となり大卒は26歳前後、院卒(修士)の場合は28歳前後だといわれています。
ただ人によっては留年や浪人を経験している人もいるため、大卒者であっても27歳の人がこの枠に当てはまる可能性も十分にありますし、院卒(修士)で30歳でもこの枠に当てはまる人も少なくありません。
そのため多くの企業では主に26歳以下までを区別する場合もあれば、30歳未満であれば問題ないとする企業もあるので、入社を希望する企業の定義は必ず確認をして自分の年齢や就業経験が当てはまるのかを確認することが大切です。
第二新卒の定義は企業により異なることが多い！
選考を希望する企業が第二新卒をどのように定義しているかを必ず調べましょう。
また、自分が該当するかどうか不安な場合は、事前に確認すること。
第二新卒が転職に有利であるのか
ではなぜ「第二新卒」の枠で応募すると転職をしやすいのかというと、新卒者に比べてある程度の社会経験を積んでいるので育成コストがかかりにくいからだといわれています。
実際に企業でこの枠の人材募集をしているところの多くは、若手や未経験者を採用したいところが多く新卒者よりも少しでも社会人経験や業界経験を積んでいる人材を求めている企業では、非常に魅力的な人材だと評価されています。
ただし全ての人が転職を成功できるのではなく、最大の壁となる早期離職をしているという点がマイナスに見られてしまう可能性があるためです。
せっかく入社しても短期間で離職されてしまうのではと判断されてしまう可能性も十分にあるため、20代で転職を目指している方はこのマイナス要素を上回るプラス要素をアピールできるようにしっかり対策をとっていくことが重要です。
第二新卒転職の成功ポイント
そこで転職の成功ポイントとして押さえておきたいのが、目的ごとに転職すべきタイミングが異なる点です。
例えば未経験職種を希望しているならば、なるべく早くに行動を起こすことが大切です。なぜなら企業側は未経験者を採用する場合に、必ず社内で育成をすることを前提としているため、なるべく情報の吸収が早く柔軟性のある若手を欲しがっています。
実際に前職の経験は未経験職種の場合にはあまり評価ができないため、できるだけ早めに対策をとることが求められます。
- 自己PRや退職理由を考えるのが難しい
- 早期退職がネガティブな印象をもたれる
同業界への転職を希望しているならば、現在働いている会社である程度結果を出してからの方が成功する可能性が高くなります。この場合、同業界の他社が欲しがる人材とは、社内育成や研修を行わずに、企業で早期に戦力となってくれる経験者を求めているためです。実際に同じ業界から移動してきたのに、何も知識も経験もなければせっかくの経験者枠の意味がなくなってしまいます。
行動に移すタイミングとしては経歴や結果を出している人ならば、時期を過ぎてしまっていても成功できる可能性は十分に高いです。そのためにも自己PRできる素材を現職で積み上げておくという視点も重要になります。
今後のキャリアアップを目指して大手企業を希望している場合には、現職で結果を出すことが大切です。あえて今すぐに転職をするのではなく次のキャリアアップのタイミングで挑戦してみるという方も少なくありません。
そのため今の段階では確実にステップアップできる戦略的な計画を立てることも検討してみましょう。その実績や経験に自信があり、今後大手企業でも活躍できる力を持っていることをアピールできる要素を持つ人は、大手を選択することも1つの道といえます。
しっかりと準備や方向性を決めずに早期離職してしまうと、または短期で離職してしまうのではというネガティブなイメージを払拭しづらくなってしまいます。マイナスの側面を覆せる行動や準備、モチベーションなどしっかりと準備と対策が必要になります。
- これまでの経験やスキルを棚卸して明確にする
- 転職理由をポジティブに変換をする
- 次の転職先企業が決定するまで現職を退職しない
第二新卒で就職や転職ががしづらい人の特徴をまとめているので参考にしてください
転職の準備はいつくらい前から必要？
転職活動は2ヶ月〜4ヶ月ほど有すると言われています。
前職の引継ぎも対応も発生するケースもありますので余裕をもって準備をする必要があります。
転職活動1ヶ月目：
自己分析や転職理由などの棚卸し
転職サイトや人材エージェントの登録とカウンセリング実施
履歴書や職務経歴書の準備/面接対策の準備
転職活動2ヶ月目：各企業への応募開始〜面接
転職活動3〜4ヶ月目：現職の退職や引継ぎ、退職手続き
転職先へ入社
転職希望時期までの期間に余裕がないということがないように事前にスケジュールを決定していきましょう。しかし、実際にはご相談タイミングが遅くなり、入社希望時期までの期間が短い場合も多いです。
しっかりと応募書類、自己分析、面接対策などの準備ができるように早めに動いていきましょう。
まとめ
大学卒業の方ですと、26歳＋2歳前後までは第二新卒として活動することが可能になります。第二新卒の定義は企業により異なることが多いので、選考を希望する企業が第二新卒をどのように定義にしているのか事前に確認するようにしましょう。
また、多くの企業が第二新卒層に求めることは高い経験ではないため、チャレンジがしやすいという側面があります。例えば、未経験の業界や職種に挑戦をするということも可能になります。
しかしながら、早期退職というマイナスイメージをポジティブな情報により、上回ることができるとより選択性が増していくと思います。
是非、読み返して参考にしていくださいね
